感染症ニュース

【感染症ニュース】風しん・先天性風しん症候群 国立感染症研究所「風疹急増に関する緊急情報:2019年9月11日現在」全文

 国立感染症研究所 感染症疫学センターは、2019年9月18日「風疹急増に関する緊急情報:2019年9月11日現在」を公開しました。その全文を掲載します。

 風疹流行に関する緊急情報:2019年9月11日現在
 国立感染症研究所感染症疫学センター

2019年第36週の風疹報告数

 2019年第36週(9月2日〜9月8日)に16人が風疹と診断され報告された。遅れ報告も含めると、第1〜36週の風疹累積患者報告数は2,176人となり、第35週の2,156人から20人増加した(図1、2-1、2-2)。なお、第36週に診断されていても、2019年9月12日以降に遅れて届出のあった報告は含まれないため、直近の報告数の解釈には注意が必要である。

先天性風疹症候群の報告数

 2008年の全数届出開始以降の風疹ならびに先天性風疹症候群の報告数を示す(図3)。2014年の報告以降、先天性風疹症候群の報告はなかったが(http://www.niid.go.jp/niid/ja/rubella-m-111/rubella-top/700-idsc/5072-rubella-crs-20141008.html)、2019年第4週・第17週・第24週に各1人、合計3人が報告された(報告都道府県:埼玉県、東京都、大阪府、推定感染地域:埼玉県、東京都、大阪府、性別:男3人、母親のワクチン接種歴:有り(回数1回、接種年不明、種類不明)1人、不明2人、母親の妊娠中の風疹罹患歴:不明2人、無し1人)。

わが国の風疹対策・目標

 「風しんに関する特定感染症予防指針(厚生労働省告示第百二十二号:平成26年3月28日)」では、「早期に先天性風疹症候群の発生をなくすとともに、令和2年度までに風疹の排除を達成すること」を目標としている。先天性風疹症候群の発生を防ぐためには、妊婦への感染を防止することが重要であり、妊娠出産年齢の女性及び妊婦の周囲の者のうち感受性者を減少させる必要がある。また、現在の風疹の感染拡大を防止するためには、30〜50代の男性に蓄積した感受性者を早急に減少させる必要がある。このため厚生労働省は2019年〜2021年度末の約3年間にかけて、これまで風疹の定期接種を受ける機会がなかった昭和37(1962)年4月2日〜昭和54(1979)年4月1日生まれの男性(現在40歳4か月〜57歳4か月)を対象に、風疹の抗体検査を前置した上で、定期接種(A類)を行うことを発表した。

2013年以降の風疹報告数

 2013年(14,344人)の流行以降、2014年319人、2015年163人、2016年126人、2017年91人と減少傾向であったが(図2-1,2-2,3)、2018年は2,946人が報告され、2019年は第36週時点で2,176人が報告された(図1,2-2,2-2,3)。

地域別報告数

 地域別には東京都(818人:第35週から10人増加)、神奈川県(271人:第35週から6人増加)、千葉県(193人:第35週から2人増加)、埼玉県(189人:第35週から増加なし)、大阪府(126人:第35週から増加なし)からの報告が100人以上と多い(図4、7)。第36週は上記都府県以外に、複数報告された自治体はなかった(図5)。人口100万人あたりの患者報告数は全国で17.1人であり、東京都が60.5人で最も多く、次いで島根県43.2人、佐賀県38.4人、千葉県31.0人、神奈川県29.7人、埼玉県26.0人、福井県19.1人、福岡県16.3人が続いた(図6)。関東地方からの報告数が1,507人(69%)で最も多いが、近畿地方から243人(11%)、九州地方から164人(8%)、中部地方から114人(5%)、中国・四国地方から92人(4%)、北海道・東北地方から56人(3%)が報告された。報告がないのは青森県、高知県の2県である(図4,7)。

症状(重複あり)

 多い順に発疹2,147人(99%)、発熱1,932人(89%)、リンパ節腫脹1,258人(58%)、結膜充血1,018人(47%)、咳537人(25%)、関節痛・関節炎517人(24%)、鼻汁473人(22%)、血小板減少性紫斑病7人(0.3%)、脳炎1人(0.05%)であった。その他として、咽頭痛39人、頭痛37人、倦怠感22人、下痢・水様便・軟便10人、硬口蓋/口蓋粘膜の点状出血8人、血小板減少5人、白血球減少3人、肝炎・肝機能障害3人、髄膜炎1人、肺炎1人等が報告された。発熱、発疹、リンパ節腫脹の3主徴すべてがそろって報告されたのは1,124人(52%)であった。

検査診断の方法(重複あり)

 ウイルス分離23人(1%)、1Eが2人、2Bが2人であった。PCR法によるウイルス遺伝子の検出1,259人(58%)、この内533人については遺伝子型が検査されており、1Eが472人、2Bが34人であった。血清IgM抗体の検出は1,144人(53%)で、この内、ウイルス遺伝子と血清IgM抗体の両方が検出された者は393人(34%)であった。ペア血清による風疹抗体陽転または有意上昇は53人(2%)であった。

推定感染源

 推定感染源は、2,176人中、特に記載がなかった者が1,629人(75%)と最も多く、不明・不詳・情報なしと記載された者が171人(8%)であった。また、何らかの記載があった男性288人の内、職場/会社の同僚/上司・職場/会社で流行・仕事等、「職場」と記載があった者が173人で最多で、この内22人は、職場内で流行あるいは複数名の発症が記載されていた。次に家族31人(父8人、妻6人、兄3人、母2人、子2人、姉2人、弟2人、妹2人、等)、友人・知人25人であった。何らかの記載があった女性88人の内、家族(夫12人、子11人、父4人、兄4人、母3人、妹3人、姉2人、弟1人、等)と記載があった者が45人で最多で、次に職場/会社の同僚/上司・職場/会社で流行等、「職場」と記載があった者が27人で、この内3人は、職場内で流行あるいは複数名の発症が記載されていた。友人・知人は7人であった。何らかの記載があった小児30人では、家族(父8人、母4人、兄4人、妹2人、姉1人)が19人と最も多く、次に友人・知人6人で、職場が2人であった。

職業

 2018年1月から届出票に追加された職業記載欄では、会社員と記載されていた人が801人(37%)と最も多いが、配慮が必要な職種として医療関係者が30人(看護師9人、医療事務5人、薬局勤務4人、医師3人、看護助手2人、歯科医師1人、薬剤師1人、歯科助手1人、歯科医院勤務1人、検査技師1人、リハビリ職員1人、医療従事者1人)、保育士が13人、教職員が16人、警察官・警察署員が10人、消防士・消防署員が7人、自衛官・自衛隊員が7人報告された。

年齢・性別

 報告患者の95%(2,058人)が成人で、男性が女性の3.7倍多い(男性1,717人、女性459人)(図8,9,10)。男性患者の年齢中央値は40歳(0〜76歳)で、特に30〜40代の男性に多く(男性全体の60%)(図8)、女性患者の年齢中央値は30歳(0〜70歳)で、特に妊娠出産年齢である20〜30代に多い(女性全体の64%)(図9)。

予防接種歴

 予防接種歴は、なし(462人:21%)あるいは不明(1,508人:69%)が91%を占める(図8,9)。また、接種歴有り(206人:9%)と報告された者のうち、接種年月日、ロット番号ともに報告されたのは33人、接種年月日のみが報告されたのは36人、接種年月のみが報告されたのは1人、接種年のみが報告されたのは3人であった。接種年月日・ロット番号ともに不明が133人であった。

推定感染地域

 推定感染地域は国内が1,691人(78%)と最も多く、国内・国外不明433人(20%)、国外41人(2%)、国内または国外11人(0.5%)で、国外での感染は少ない(図11)。

風疹HI抗体保有状況

 風疹はワクチンによって予防可能な疾患である。今回報告を受けている風疹患者の中心は、過去にワクチンを受けておらず、風疹ウイルスに感染したことがない、抗体を保有していない集団である。予防接種法に基づいて、約5,000人規模で毎年調査が行われている感染症流行予測調査の2018年度の結果を見ると、成人男性は30代後半(抗体保有率(HI抗体価1:8以上):86%)、40代(同:79〜86%)、50代前半(同:77%)で抗体保有率が特に低い(図12、13,14、15)。2019年の風疹患者報告の中心もこの年齢層の成人男性であることから(図12)、この集団に対する対策が必要である。

 一方、妊娠出産年齢の女性の抗体保有率(HI抗体価1:8以上)は概ね95%以上で高く維持されていたが(図15、16-2)、妊婦健診で抗体陰性(HI抗体価<1:8)あるいは低いと指摘される抗体価(HI抗体価1:8あるいは1:16)の割合は10代後半で32%、20代前半で27%、20代後半で22%、30代で14%、40代前半で11%、40代後半で16%であり、若年者ほどその割合が高い(図16-2)。以上のことから、特に妊娠20週頃までの妊婦の風疹ウイルス感染には注意が必要である。

風疹の予防接種制度と啓発

 昭和52(1977)年8月〜平成7(1995)年3月までは中学生女子のみが定期接種の対象であった(図17)。平成元(1989)年4月〜平成5(1993)年4月までは、生後12か月以上72か月未満の男女幼児を対象に麻疹ワクチンの定期接種の際に、麻疹おたふくかぜ風疹混合(MMR)ワクチンを選択しても良いことになった。平成7(1995)年4月からは生後12か月以上90か月未満の男女(標準は生後12か月〜36か月以下)に変更になり、経過措置として12歳以上16歳未満の男女についても定期接種の対象とされた。平成13(2001)年11月7日〜平成15(2003)年9月30日までの期間に限って、昭和54(1979)年4月2日〜昭和62(1987)年10月1日生まれの男女はいつでも定期接種(経過措置分)として受けられる制度に変更になったが、接種率上昇には繋がらなかった。平成18(2006)年度から麻疹風疹混合(MR)ワクチンが定期接種に導入され、1歳と小学校入学前1年間の幼児(6歳になる年度)の2回接種となり、平成20(2008)〜平成24(2012)年度の時限措置として、中学1年生(13歳になる年度)および高校3年生相当年齢(18歳になる年度)の者を対象に、2回目の定期接種が原則MRワクチンで行われた。接種制度はあっても受けていない可能性がある。自分自身が受けているかどうかは接種の記録(母子健康手帳等)あるいは抗体検査で確認する必要がある。

 これらのワクチン政策の結果、近年の風疹患者の中心は小児から成人へと変化している。妊娠20週頃までの女性が風疹ウイルスに感染すると、胎児にも風疹ウイルスが感染して、眼、耳、心臓に障害をもつ先天性風疹症候群の児が生まれる可能性がある。妊娠中は風疹含有ワクチンの接種は受けられず、受けた後は2か月間妊娠を避ける必要があることから、女性は妊娠前に2回の風疹含有ワクチンを受けておくこと、妊婦の周囲の者に対するワクチン接種を行うことが重要である。30〜50代の男性で風疹に罹ったことがなく、風疹含有ワクチンを受けていないか、あるいは接種歴が不明の場合は、早めにMRワクチンを受けておくことが奨められる。風疹の抗体検査、風疹含有ワクチン接種に対する費用助成をしている自治体が増加している。居住地の自治体のホームページ等を確認して、対象者に該当する場合は、風疹の抗体検査、風疹含有ワクチンの接種を積極的に受ける事が望ましい。

 風疹第5期定期接種対象の昭和37(1962)年4月2日〜昭和54(1979)年4月1日生まれの男性は、積極的に風疹抗体検査を受け、検査結果に応じて予防接種を受けることが勧奨されている。対象者に対しては、市町村から受診券が送付されるが、まず1年目(2019年度)は、昭和47(1972)年4月2日〜昭和54(1979)年4月1日生まれの男性に受診券が送付される。なお、受診券が未送付であっても、市町村に希望すれば、受診券を発行し抗体検査を受検できる。風疹抗体検査・風疹第5期定期接種受託医療機関については厚生労働省のホームページ(「風しんの追加的対策について」https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/rubella/index_00001.html)を参照のこと。風疹はワクチンで予防可能な感染症である。

<※本文に添付の図は、出典先のpdfをご覧ください>
▼出典 国立感染症研究所 感染症疫学センター
「風疹急増に関する緊急情報:2019年9月11日現在」2019年9月18日掲載
https://www.niid.go.jp/niid/images/epi/rubella/2019/rubella190911.pdf
感染症ニュース一覧
予防接種における間違いを防ぐために

注意してほしい感染症

2019年9月期

RSウイルス感染症
腸管出血性大腸菌感染症
手足口病
風疹

監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則氏

過去5年間の同時期との比較

インフルエンザ
咽頭結膜熱
溶連菌感染症
感染性胃腸炎
水痘
手足口病
伝染性紅斑
突発性発しん
百日咳
ヘルパンギーナ
流行性耳下腺炎
急性出血性結膜炎
流行性角結膜炎
マイコプラズマ肺炎
情報元:IDWR2019年第36週(2019年9月2日〜2019年9月8日)

流行の様子

RSウイルス感染症 腸管出血性大腸菌感染症 手足口病 風しん・先天性風しん症候群
 

RSウイルス感染症

報告数
北海道
256
青森
65
岩手
82
宮城
151
秋田
71
山形
158
福島
295
茨城
157
栃木
151
群馬
171
埼玉
405
千葉
276
東京
684
神奈川
481
新潟
337
富山
119
石川
119
福井
72
山梨
36
長野
76
岐阜
112
静岡
265
愛知
321
三重
95
滋賀
48
京都
147
大阪
701
兵庫
496
奈良
147
和歌山
26
鳥取
42
島根
118
岡山
134
広島
272
山口
209
徳島
153
香川
90
愛媛
160
高知
92
福岡
605
佐賀
168
長崎
249
熊本
260
大分
147
宮崎
361
鹿児島
244
沖縄
18
RSウイルス感染症は、病原体であるRSウイルスが伝播することによっておこる呼吸器感染症です。潜伏期間は2〜8日、一般的には4〜6日で発症します。多くの場合は軽い症状ですみますが、重い場合には咳がひどくなったり、呼吸が苦しくなるなどの症状が出ることがあります。
特に気をつけなければならないのが、生後数週間から数か月の赤ちゃんがRSウイルスに感染することです。感染すると、気管支炎、肺炎などを起こすことがあり、1〜3%が重症化すると言われています。RSウイルス感染症の感染経路はインフルエンザと同様、飛沫感染や接触感染です。RSウイルス感染症のワクチンはまだ実用化されていません。予防法は、手洗い、咳エチケットなどが有効です。RSウイルス感染症には特効薬はありません。治療は症状を和らげる対症療法になります。
情報元:IDWR2019年第36週(2019年9月2日〜2019年9月8日)
監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則氏

腸管出血性大腸菌感染症

腸管出血性大腸菌感染症は、感染後3〜5日間の潜伏期間を経て、激しい腹痛を伴う頻回の水様性の下痢が起こり、その後で血便となります(出血性大腸炎)。発熱は軽度です。血便は、初期段階では、少量の血液の混入で始まりますが、次第に血液の量が増加し、典型例では血液そのもののような状態となります。発病者の6〜9%では、下痢などの最初の症状が出てから5〜13日後に溶血性尿毒症症候群(HUS)や脳症などの重篤な合併症をきたすことが知られています。HUSを合併した場合の致死率は3〜5%といわれています。
<感染経路と対策1>
主な感染経路は、腸管出血性大腸菌によって汚染された食材や水分を経口摂取することによる経口感染です。例年、腸管出血性大腸菌の感染者の報告数は、0〜4歳児が最多です。5〜9歳がこれに次いで多い状況です。感染後の発症率も9歳以下は80%前後と高くなっています。牛の生肉や生レバーなどの内臓は、腸管出血性大腸菌の感染の可能性があるので食べるべきではありませんが、特に保育所に通っている年齢群の乳幼児では厳禁です。高齢者や乳幼児と日常的に接触する職業や立場の人(家庭も含めて)、あるいは免疫力の低下した人と接触する職業・立場の人は厳に慎むべきです。
<感染経路と対策2>
腸管出血性大腸菌は75℃で1分間加熱で死滅するので、乳幼児への食事はしっかりと加熱したものを供することが基本です。また焼肉などでは、生肉を扱った箸やトングなどは生食用のものと必ず使い分けましょう。過去の事例として野菜類(生野菜はもとより浅漬けなど)やそれ以外の加工食品(最近ではお団子の食中毒)での集団発生がありました。
監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則氏

手足口病

手足口病は、主に夏季に流行する感染症で、例年7月頃に流行のピークを迎えています。年齢別にみると5歳以下が流行の中心であり、感染症発生動向調査の小児科定点医療機関からの報告によると、2歳以下からの報告数が全体の約半数を占めています。
従来のCA16およびEV71による手足口では、3〜5日間の潜伏期間の後に、口腔粘膜、手掌、足底や足背などの四肢末端に2〜3mmの水疱性発疹が出現してきます。発熱は約3分の1に認められますが軽度であり、高熱が続くことは通常はありません。通常は3〜7日の経過で軽快し、水疱の跡が痂皮(かさぶた)となることもありません。
一方、近年みられるようになったCA6による手足口病では、水疱が5mm程度と大きく、四肢末端に限局せずに前腕部から上腕部、大腿部から殿部と広範囲に認められ、発熱も39℃を上回ることも珍しくなく、水痘との鑑別が困難な例もあります。また、手足口病を発症して治癒した後に、数週間を経て上下肢の爪が脱落する爪甲脱落症をきたす場合があり、CA6を原因とする手足口病の特徴となっています。
感染経路は、飛沫感染、接触感染、糞口感染があげられます。保育園や幼稚園などの乳幼児施設においての流行時の感染予防は手洗いの励行と排泄物の適正な処理が基本となります。
情報元:IDWR2019年第36週(2019年9月2日〜2019年9月8日)
監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則氏

風しん・先天性風しん症候群

国立感染症研究所 感染症疫学センターは、「風疹急増に関する緊急情報:2019年8月21日現在」を公開し、風しん及び先天性風しん症候群に対する注意を呼びかけています。妊娠20週頃までの女性が風しんウイルスに感染すると、胎児にも風しんウイルスが感染して、眼、耳、心臓に障害をもつ先天性風しん症候群の児が生まれる可能性があります。妊婦やその家族は特に注意が必要です。
過去には2012年に2,386人、2013年に14,344人の患者が報告され、この流行に関連した先天性風しん症候群が45人確認されています。 妊娠20週頃までの女性が風しんウイルスに感染すると、胎児にも風しんウイルスが感染して、眼、耳、心臓に障害をもつ先天性風しん症候群の児が生まれる可能性があります。妊娠中は風しん含有ワクチンの接種は受けられず、受けた後は2か月間妊娠を避ける必要があることから、女性は妊娠前に2回の風しん含有ワクチンを受けておくこと及び妊婦の周囲の者に対するワクチン接種を行うことが重要です。また、30〜50代の男性で風しんに罹ったことがなく、風しん含有ワクチンを受けていないか、あるいは接種歴が不明の場合は、早めにMRワクチンを受けておくことが奨められます。風しんはワクチンで予防可能な感染症です。
先天性風しん症候群の発生を防ぐためには妊婦への感染を防止することが重要であり、妊娠出産年齢の女性及び妊婦の周囲の者のうち感受性者を減少させる必要があります。また、風しんの感染拡大を防止するためには、30〜50代の男性に蓄積した感受性者を減少させる必要があります。

監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則氏
びせいぶつ芸能社
風疹ゼロプロジェクト
「水ぼうそう・帯状疱疹」ホントのところ

予防接種トピックス

感染症発生動向調査による小児科定点(約3,000か所)、インフルエンザ(小児科・内科)定点(約5,000か所)からの報告数に基づいたデータ解析によります。
感染症発生動向調査とは(厚生労働省ホームページより)
すこやか201 知ってアクション!感染症の予防
すこやか2019 知ってアクション!感染症の予防

予防接種スケジュール

※国立感染症研究所サイト

インフルエンザ情報

情報元:日本医師会、日本薬剤師会、日本大学薬学部、(株)EMシステムズ
インフルエンザ 1週間の推定患者数は8週間連続で減少 、学校等の春季休暇の影響によってさらに患者数は減少し ていくと予想される(更新:2019/3/27)
 インフルエンザの1週間の推定患者数は約8万9千人と 前週の値・・・
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インフルエンザ 1週間の推定患者数は8週間連続で減少 、学校等の春季休暇の影響によってさらに患者数は減少し ていくと予想される(更新:2019/3/27)
 インフルエンザの1週間の推定患者数は約8万9千人と 前週の値(約10万6千人)よりも減少し、第5週以降8 週間連続しての減少となりました。また、週明けの3月2 5日の推定患者数は約1万6千人と前週の値(約2万2千 人)を下回っており、インフルエンザの患者数は更に減少 していくものと予想されます。推定受診者数多い順…秋田 県、福井県、北海道、青森県、香川県 (監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長・国立感染 症研究所感染症疫学センター客員研究員・安井良則氏)
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