感染症ニュース

【感染症ニュース】風しん・先天性風しん症候群 国立感染症研究所「風疹急増に関する緊急情報:2018年10月17日現在」全文

 国立感染症研究所 感染症疫学センターは、2018年10月23日「風疹急増に関する緊急情報:2018年10月17日現在」を公開しました。その全文を掲載します。

【風疹急増に関する緊急情報:2018年10月17日現在】
 国立感染症研究所 感染症疫学センター

 2018年第1〜41週の風疹患者累積報告数は1,289人となり(図1)、第40週までの累積報告数1,103人から186人増加した(図2-1,2-2)。2008年の全数届出開始以降では、2018年は2013年、2012年に次いで3番目に多く、2017年(93人)の14倍の報告数となった(図3)。2018年第1〜41週までに、先天性風疹症候群の報告はないが、過去には2012年に2,386人、2013年に14,344人の患者が報告され、この流行に関連した先天性風疹症候群が45人確認された(図3)。

 「風しんに関する特定感染症予防指針(厚生労働省告示第百二十二号:平成26年3月28日)」では、「早期に先天性風疹症候群の発生をなくすとともに、平成32年度までに風疹の排除を達成すること」を目標としている。先天性風疹症候群の発生を防ぐためには、妊婦への感染を防止することが重要であり、妊娠出産年齢の女性及び妊婦の周囲の者のうち感受性者を減少させる必要がある。また、現在の風疹の感染拡大を防止するためには、30〜50代の男性に蓄積した感受性者を早急に減少させる必要がある。

 2013年の流行以降は、2014年319人、2015年163人、2016年126人、2017年93人と減少傾向で(図2-1,2-2,3)、2018年は第20週(5月14日〜20日)の11人を除き、第29週までは1週間あたり0〜7人の範囲で報告されていた(図1)。しかし、第30週(7月23日〜29日)に19人、第32週(8月6日〜12日)に42人、第34週(8月20日〜26日)に99人、第36週(9月3日〜9日)に147人と増加し、それ以降の6週間は毎週100人を超える報告数が継続している。第41週(10月8日〜10月14日)は141人が報告された(図1)。

 地域別には東京都(432人:第40週から70人増加)、千葉県(234人:第40週から18人増加)、神奈川県(163人:第40週から31人増加)からの報告が100人以上と多く、埼玉県、愛知県でも50人を超えて、それぞれ90人(第40週から12人増加)、71人(第40週から10人増加)となった(図4、図7)。第41週は東京都、神奈川県、千葉県、愛知県、埼玉県の5都県以外に、福岡県(8人)、岐阜県、大阪府(各4人)、沖縄県(3人)、北海道、茨城県、静岡県、三重県(各2人)からも複数報告された(図5)。人口100万人あたりの患者報告数は全国で10.1人となり、千葉県が37.6人で最も多く、次いで東京都の32.0人、神奈川県の17.9人、茨城県の12.7人、埼玉県の12.4人、愛知県の9.5人、三重県の8.3人が続いた。その他、群馬県、富山県、長野県、静岡県、和歌山県、岡山県、広島県の各県でも人口100万人あたりの報告数が5.0を超えている(図6)。首都圏での風疹報告数増加が継続する一方で、首都圏以外の地域からも報告が認められ、報告がない県は第41週時点で6県のみである(図7)。

 報告された風疹患者の症状(重複あり)は、多い順に発疹1,276人(99%)、発熱1,172人(91%)、リンパ節腫脹770人(60%)、結膜充血490人(38%)、関節痛・関節炎307人(24%)、咳275人(21%)、鼻汁201人(16%)、血小板減少性紫斑病5人(0.4%)であった。その他として、頭痛30人、咽頭痛27人、倦怠感12人、肝機能異常8人、軟口蓋の出血斑・点状出血(Forchheimer斑)7人、血小板減少6人、下痢6人、肺炎1人、溶血性貧血1人等が報告された。発熱、発疹、リンパ節腫脹の3主徴すべてが報告されたのは702人(54%)であった。

 検査診断の方法(重複あり)は、ウイルス分離・同定18人(1%)、PCR法によるウイルス遺伝子の検出763人(59%)、この内183人については遺伝子型の記載があり、1Eが176人、2Bが2人、検査中が5人であった。血清IgM抗体の検出は610人(47%)、ペア血清による風疹抗体陽転/有意上昇は39人(3%)であった。

 推定感染源は、1,289人中、特に記載がなかった者が956人(74%)と最も多く、不明/不詳と記載された者が133人(10%)であった。また、何らかの記載があった200人(16%)中、職場の同僚/上司・職場で流行等、「職場」と記載があった者が94人と最多で、家族29人(夫8人、兄弟6人、姉妹2人、子8人、父3人、母2人)、コンサート/ライブ等23人、旅行/出張17人、通勤途中8人、友人/知人14人等の記載があった。

 2018年1月から届出票に追加された職業記載欄では、会社員と記載されていた人が549人と最も多いが、特に配慮が必要な職種として医療関係者が31人(看護師7人、医療/病院事務9人、医師4人、薬剤師2人、看護助手2人、作業療法士、歯科衛生士、歯科助手、放射線技師、その他医療機関勤務等)、保育士4人、消防士4人が報告された。

 報告患者の96%(1,235人)が成人で、男性が女性の5倍多い(男性1,062人、女性227人)(図8,9,10)。男性患者の年齢中央値は42歳(0〜85歳)で、特に30〜40代の男性に多く(男性全体の63%)、女性患者の年齢中央値は30歳(0〜76歳)で、特に妊娠出産年齢である20〜30代に多い(女性全体の59%)(図10)。

 予防接種歴はなし(311人:24%)、あるいは不明(890人:69%)が93%を占める(図8,9)。また、接種歴有り(88人:7%)と報告された者のうち、接種年月日・ロット番号が報告されたのは10人のみであった。

 国外での感染が推定される症例は15人(1%)と少ない(図11)。

 風疹はワクチンによって予防可能な疾患である。今回報告を受けている風疹患者の中心は、過去にワクチンを受けておらず、風疹ウイルスに感染したことがない抗体を保有していない集団である。予防接種法に基づいて、約5,000人規模で毎年調査が行われている感染症流行予測調査の2017年度の結果を見ると、成人男性は30代後半(抗体保有率(HI抗体価1:8以上):84%)、40代(同:77〜82%)、50代前半(同:76%)で抗体保有率が特に低い(図12,13,14-1)。2018年の風疹患者報告の中心もこの年齢層の成人男性であることから(図15)、この集団に対する対策が必要である。一方、妊娠出産年齢の女性の抗体保有率(HI抗体価1:8以上)は概ね95%以上で高く維持されていたが、妊婦健診で低いと指摘される抗体価(HI抗体価<1:8,1:8,1:16)の割合は20代前半で20%、20代後半で24%、30代前半で16%、30代後半で12%、40代前半で16%、40代後半で19%存在することから(図14-2)、特に妊娠20週頃までの妊婦の風疹ウイルス感染には注意が必要である。

 日本において風疹ワクチンは、1977年8月〜1995年3月までは中学生の女子のみが定期接種の対象であった(図16)。1989年4月〜1993年4月までは、麻疹ワクチンの定期接種の際に、麻疹おたふくかぜ風疹混合(MMR)ワクチンを選択しても良いことになった。当時の定期接種対象年齢は生後12か月以上72か月未満の男女であった。1995年4月からは生後12か月以上90か月未満の男女(標準は生後12か月〜36か月以下)に変更になり、経過措置として12歳以上〜16歳未満の中学生男女についても定期接種の対象とされた。2001年11月7日〜2003年9月30日までの期間に限って、1979年4月2日〜1987年10月1日生まれの男女はいつでも定期接種(経過措置分)として受けられる制度に変更になったが、接種率上昇には繋がらなかった。2006年度から麻疹風疹混合(MR)ワクチンが定期接種に導入され、1歳と小学校入学前1年間の幼児(6歳になる年度)の2回接種となり、2008〜2012年度の時限措置として、中学1年生(13歳になる年度)あるいは高校3年生相当年齢(18歳になる年度)の者を対象に、2回目の定期接種が原則MRワクチンで行われた。

 これらのワクチン政策の結果、近年の風疹患者の中心は小児から成人へと変化している。妊娠20週頃までの女性が風疹ウイルスに感染すると、胎児にも風疹ウイルスが感染して、眼、耳、心臓に障害をもつ先天性風疹症候群の児が生まれる可能性がある。妊娠中は風疹含有ワクチンの接種は受けられず、受けた後は2か月間妊娠を避ける必要があることから、女性は妊娠前に2回の風疹含有ワクチンを受けておくこと、妊婦の周囲の者に対するワクチン接種を行うことが重要である。また、30〜50代の男性で風疹に罹ったことがなく、風疹含有ワクチンを受けていないか、あるいは接種歴が不明の場合は、早めにMRワクチンを受けておくことが奨められる。風疹はワクチンで予防可能な感染症である。

<※本文に添付の図は、出典先のpdfをご覧ください>
▼出典 国立感染症研究所 感染症疫学センター「風疹急増に関する緊急情報:2018年10月17日現在」 2018年10月23日掲載
https://www.niid.go.jp/niid/images/epi/rubella/181017/rubella181017.pdf
感染症ニュース一覧
予防接種における間違いを防ぐために

注意してほしい感染症

2018年10月期

RSウイルス感染症
A群溶血性レンサ球菌咽頭炎(溶連菌感染症)
風しん・先天性風しん症候群
梅毒

監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則

過去5年間の同時期との比較

インフルエンザ
咽頭結膜熱
溶連菌感染症
感染性胃腸炎
水痘
手足口病
伝染性紅斑
突発性発しん
百日咳
ヘルパンギーナ
流行性耳下腺炎
急性出血性結膜炎
流行性角結膜炎
マイコプラズマ肺炎
情報元:IDWR2018年第41週(2018年10月8日〜2018年10月14日)

流行の様子

RSウイルス感染症 A群溶血性レンサ球菌咽頭炎 風しん・先天性風しん症候群 梅毒
 

RSウイルス感染症

報告数
北海道
104
青森
23
岩手
53
宮城
42
秋田
23
山形
70
福島
68
茨城
103
栃木
58
群馬
91
埼玉
186
千葉
93
東京
248
神奈川
116
新潟
77
富山
48
石川
67
福井
38
山梨
37
長野
67
岐阜
53
静岡
124
愛知
173
三重
78
滋賀
35
京都
67
大阪
298
兵庫
162
奈良
75
和歌山
41
鳥取
23
島根
23
岡山
39
広島
89
山口
85
徳島
40
香川
46
愛媛
50
高知
77
福岡
137
佐賀
47
長崎
22
熊本
94
大分
20
宮崎
55
鹿児島
42
沖縄
8
患者報告数の増加が続いています。10月に入っても患者数が多い状態が継続するものと予想されます。特に乳幼児の育児に係わる方は、注意が必要です。
RSウイルス感染症は、病原体であるRSウイルスが伝播することによっておこる呼吸器感染症です。潜伏期間は2〜8日、一般的には4〜6日で発症します。多くの場合は軽い症状ですみますが、重い場合には咳がひどくなったり、呼吸が苦しくなるなどの症状が出ることがあります。
生後6か月未満の乳児で特に注意してほしい症状として、粘っこい鼻水による鼻づまりの症状が非常に強くなることがあります。3か月未満の乳児は、口呼吸ができていません。鼻で呼吸をしているために、粘っこい鼻水が詰まっただけでも苦しくなります。そして更に、ミルクやおっぱいを飲む時に口もふさがってしまうと呼吸がしにくい状態となります。保護者の方は、乳児がおっぱいの飲みが悪くなったなどの変化を注意深く観察しましょう。
RSウイルス感染症の予防法は、手洗い、咳エチケットなどが有効ですが、乳幼児自身が予防することは難しいです。そのため、咳などの症状がある年長児や大人には、0歳児、1歳児のお世話は薦められません。しかしながら、お世話をしなければならないときは、手洗いやマスクの装着などで乳幼児に感染させないように気をつけましょう。
情報元:IDWR2018年第41週(2018年10月8日〜2018年10月14日)
監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則

A群溶血性レンサ球菌咽頭炎

12月のピークに向かって患者報告数が増加していくことが予想されます。今後とも溶連菌感染症の患者数の推移には注意が必要です。
溶連菌感染症の症状が疑われる場合は、速やかにかかりつけ医を受診しましょう。溶連菌感染症と診断され、抗菌薬が処方された場合は、医師の指示に従うことが重要です。途中で抗菌薬をやめた場合、病気の再燃や糸球体腎炎などの合併症を来すことが知られています。
溶連菌感染症は、学童期の小児に最も多く、3歳以下や成人では典型的な症状が現れることは少ないといわれています。症状としては2〜5日の潜伏期間を経て、38度以上の発熱と全身倦怠感、のどの痛みによって発症し、しばしばおう吐を伴います。
また、舌にイチゴのようなぶつぶつができる「イチゴ舌」の症状が現れます。まれに重症化し、全身に赤い発しんが広がる「猩紅熱(しょうこうねつ)」になることがあります。また、十分な抗菌薬の投与による治療をおこなわないと、リウマチ熱や急性糸球体腎炎などを引き起こすことが知られています。
主な感染経路は、発症者もしくは保菌者(特に鼻咽頭部に保菌している者)由来の飛沫による飛沫感染と濃厚な直接接触による接触感染です。物品を介した間接接触による感染は稀とされていますが、患者もしくは保菌者由来の口腔もしくは鼻腔由来の体液が明らかに付着している物品では注意が必要です。発症者に対しては、適切な抗菌薬による治療が開始されてから48時間が経過するまでは学校、幼稚園、保育園での集団生活は許可すべきではないとされています。
情報元:IDWR2018年第41週(2018年10月8日〜2018年10月14日)
監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則

風しん・先天性風しん症候群

国立感染症研究所によると、2018年の風しんの患者報告数は、9月16日(第37週)までに642人となり、2008年の全数届出開始以降では、2013年、2012年に次いで3番目に多い報告数となりました。現在首都圏を中心に患者発生がみられていますが、今後は、全国的に患者発生がみられる可能性があり、風しんの患者数の発生動向には注意が必要です。9月26日、国立感染症研究所感染症疫学センターは、「風疹急増に関する緊急情報:2018年9月19日現在」を公開し、風しん及び先天性風しん症候群に対する注意を呼びかけています。
過去には2012年に2,386人、2013年に14,344人の患者が報告され、この流行に関連した先天性風しん症候群が45人確認されています。
妊娠20週頃までの女性が風しんウイルスに感染すると、胎児にも風しんウイルスが感染して、眼、耳、心臓に障害をもつ先天性風しん症候群の児が生まれる可能性があります。妊娠中は風しん含有ワクチンの接種は受けられず、受けた後は2か月間妊娠を避ける必要があることから、女性は妊娠前に2回の風しん含有ワクチンを受けておくこと及び妊婦の周囲の者に対するワクチン接種を行うことが重要です。また、30〜50代の男性で風しんに罹ったことがなく、風しん含有ワクチンを受けていないか、あるいは接種歴が不明の場合は、早めにMRワクチンを受けておくことが奨められます。風しんはワクチンで予防可能な感染症です。
先天性風しん症候群の発生を防ぐためには妊婦への感染を防止することが重要であり、妊娠出産年齢の女性及び妊婦の周囲の者のうち感受性者を減少させる必要があります。また、風しんの感染拡大を防止するためには、30〜50代の男性に蓄積した感受性者を減少させる必要があります。

監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則

梅毒

2010年〜2017年までの7年間で患者報告数が9倍に増加しています。2018年は、9月16日(第37週)までに4,810人(暫定値)となっており、このままでは、昨年2017年の患者報告数5,770人をさらに大きく上回る可能性があります。特に注意しなければならないのは若年層です。特に20代の女性の患者数の急増がみられており、このままでは、先天梅毒(※)の増加が危惧されます。※先天梅毒:妊娠している人が梅毒に感染すると、胎盤を通して胎児に感染し、死産、早産、新生児死亡、奇形が起こることがあります。
梅毒は、性的な接触(他人の粘膜や皮膚と直接接触すること)などによってうつる感染症です。原因は梅毒トレポネーマという病原菌で、病名は症状にみられる赤い発疹が楊梅(ヤマモモ)に似ていることに由来します。感染すると全身に様々な症状が出ます。
早期の薬物治療で完治が可能です。検査や治療が遅れたり、治療せずに放置したりすると、長期間の経過で脳や心臓に重大な合併症を起こすことがあります。時に無症状になりながら進行するため、治ったことを確認しないで途中で治療をやめてしまわないようにすることが重要です。また完治しても、感染を繰り返すことがあり、再感染の予防が必要です。

監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則
びせいぶつ芸能社
「水ぼうそう・帯状疱疹」ホントのところ

予防接種トピックス

感染症発生動向調査による小児科定点(約3,000か所)、インフルエンザ(小児科・内科)定点(約5,000か所)からの報告数に基づいたデータ解析によります。
感染症発生動向調査とは(厚生労働省ホームページより)
すこやか201 知ってアクション!感染症の予防

予防接種スケジュール

※国立感染症研究所サイト

インフルエンザ情報

情報元:日本医師会、日本薬剤師会、日本大学薬学部、(株)EMシステムズ
4月23〜29日のインフルエンザ推定患者数は減少 大型連休によって患者数は更に減少し、流行は収束にむか うと予想(更新:2018年5月1日) 4月23〜29日のインフルエンザの推定患者数は、 約3.8万人と大きく減少しまし・・・
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4月23〜29日のインフルエンザ推定患者数は減少 大型連休によって患者数は更に減少し、流行は収束にむか うと予想(更新:2018年5月1日) 4月23〜29日のインフルエンザの推定患者数は、 約3.8万人と大きく減少しました。4月30日〜5月6 日は、大型連休期間であり、インフルエンザの患者数は更 に大きく減少し、流行は収束に向かっていくものと予想さ れます。今シーズンのコメントは、今回で終了となります (監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長・国立感染 症研究所感染症疫学センター客員研究員安井良則)
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