概要

　インフルエンザは、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられています。
　日本でのインフルエンザの流行は、例年11月下旬から12月上旬にかけて始まり，1月下旬から2月上旬にピークを迎え，3月頃まで続きます。
　インフルエンザの予防には、予防接種を受けることが有効です。予防接種を受けることで、発症率、重症化率の低減につながると言われています。予防接種を受けてから，抗体ができるまで約2週間かかり，効果は5か月間持続しますので，流行前に早めに接種することを，お勧めします。

症状

　インフルエンザは、1～4日間の潜伏期間を経て、突然に発熱（38℃以上の高熱）、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが出現し、鼻水・咳などの呼吸器症状がこれに続きます。通常は1週間前後の経過で軽快するが、いわゆる「かぜ」と比べて全身症状が強いのが特徴です。

主な感染経路

　くしゃみ、咳、会話等で口から発する飛沫による飛沫感染が主な感染経路です。他に接触感染もあるといわれています。

インフルエンザの感染対策

　飛沫感染対策として、咳エチケット。接触感染対策としての手洗いの徹底が重要であると考えられますが、たとえインフルエンザウイルスに感染しても、全く無症状の不顕性感染例や臨床的にはインフルエンザとは診断し難い軽症例が存在します。これらのことから、特にヒト－ヒト間の距離が短く、濃厚な接触機会の多い学校、幼稚園、保育園等の小児の集団生活施設では、インフルエンザの集団発生をコントロールすることは、困難であると思われます。

　2009年4月に新型インフルエンザ〔パンデミック（H1N1）2009〕の発生が明らかとなり、世界各国で大きな流行をもたらしたことがありました。日本では、2009年の5月に最初の国内患者発生報告があり、同年第48週(11月下旬～12月初旬)をピークとした大きな流行に発展しました。その後、新型インフルエンザの流行は鎮静化し、最近ではAH1pdmの他にAH3亜型やB型インフルエンザウイルスも国内のインフルエンザ発生例から継続的に検出されています。

感染症法における取り扱い（2012年7月更新）

　「インフルエンザ（鳥インフルエンザ及び新型インフルエンザ等感染症を除く）」は定点報告対象（5類感染症）です。指定届出機関（全国約5,000カ所のインフルエンザ定点医療機関及び全国約500カ所の基幹定点医療機関）は、週毎に保健所に届け出なければなりません。

学校保健安全法における取り扱い（2012年3月30日現在）

　「インフルエンザ（鳥インフルエンザ及び新型インフルエンザ等感染症を除く）」は第2種の感染症に定められています。発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては、3日）を経過するまで出席停止とされています。ただし、病状により学校医その他の医師において感染の恐れがないと認めたときは、この限りではありません。
また、以下の場合も出席停止期間となります。

●患者のある家に居住する者又はかかっている疑いがある者については、予防処置の施行その他の事情により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。
●発生した地域から通学する者については、その発生状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間
●流行地を旅行した者については、その状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間