概要

　流行性耳下腺炎（mumps）は2～3週間の潜伏期（平均18日前後）を経て発症し、片側あるいは両側の唾液腺の腫脹を特徴とするウイルス感染症です。通常1～2 週間で軽快します。最も多い合併症は髄膜炎です。その他、髄膜脳炎、睾丸炎、卵巣炎、難聴、膵炎などを認める場合があります。

病原体

　この疾患の原因であるムンプスウイルスは、パラミクソウイルス科のウイルスで、表面にエンベロープをかぶったマイナスセンスの1本鎖RNA ウイルスです。

臨床症状

　この疾患の臨床経過は、基本的には軽症と考えられています。2～3週間の潜伏期（平均18 日前後）を経て、唾液腺の腫脹・圧痛、嚥下痛、発熱を主症状として発症し、通常1 ～2週間で軽快します。

　唾液腺腫脹は両側、あるいは片側の耳下腺にみられることがほとんどですが、顎下腺、舌下腺にも起こることがあります。通常48時間以内にピークを認めます。接触、あるいは飛沫感染で伝搬します。その感染力は、かなり強いものです。ただし、感染しても症状が現れない不顕性感染もかなりみられ、30～35%とされています。 鑑別を要するものとして、他のウイルス、コクサッキーウイルス、パラインフルエンザウイルスなどによる耳下腺炎、（特発性）反復性耳下腺炎などがあります。反復性耳下腺炎は耳下腺腫脹を何度も繰り返すもので、軽度の自発痛がありますが、発熱を伴わないことがほとんどで、1～2 週間で自然に軽快する。流行性耳下腺炎に何度も罹患するという訴えがある際には、この可能性も考えるべきです。

合併症

　合併症としての無菌性髄膜炎は、軽症と考えられてはいますが、症状が明らかな例の約10%に出現すると推定されており、Bang らはムンプス患者の62%に髄液細胞数増多がみられ、そのうち28%に中枢神経症状を伴っていたと報告しています。

　思春期以降では、男性で約20～30%に睾丸炎、女性では約7%に卵巣炎を合併するとされています。また、20,000 例に1例程度に難聴を合併すると言われており、頻度は少ないですが、永続的な障害となるので重要な合併症のひとつです。その他、稀ですが、膵炎も重篤な合併症の一つです。

病原診断

　ウイルスを分離することが本疾患の最も直接的な診断方法です。唾液からは症状出現の7日前から出現後9日頃まで、髄液中からは症状出現後5～7日くらいまで分離が可能ですが、少なくとも第5病日までに検体を採取することが望ましいです。

　しかしながら、ウイルス分離には時間がかかるため、一般的には血清学的診断が行われています。

治療・予防

　流行性耳下腺炎とその合併症の治療は、基本的に対症療法です。発熱などに対しては鎮痛解熱剤の投与を行い、髄膜炎合併例に対しては安静に努めます。脱水などがみられる症例では輸液の適応となります。

■ワクチンの効果
　効果的に予防するには、ワクチンが唯一の方法です。有効性については、接種後の罹患調査によると、接種者での罹患は1 ～3%程度であったとする報告があります。接種後の抗体価を測定した報告では、多少の違いがありますが、概ね90%前後が有効なレベルの抗体を獲得するとされています。

■ワクチンの副反応
　ワクチンの副反応としては、接種後2週間前後に軽度の耳下腺腫脹と微熱がみられることが数%ある。重要なものとして無菌性髄膜炎があるが、約 1,000～2,000人に一人の頻度です。また、以前にはゼラチンアレルギーのある小児には注意が必要でしたが、各ワクチンメーカーの努力により、 ムンプスワクチンからゼラチンは除かれるか、あるいは低アレルゲン性ゼラチンが用いられるようになり、ゼラチンアレルギー児に対しても安全に接種が行われるようになってきました。

　患者と接触した場合の予防策として緊急にワクチン接種を行うのは、あまり有効ではありません。患者との接触当日に緊急ワクチン接種を行っても、症状の軽快は認められても発症を予防することは困難であると言われています。 有効な抗ウイルス剤が開発されていない現状では、集団生活に入る前にワクチンで予防して おくことが、現在取り得る最も有効な感染予防法です。

感染症法における取り扱い（2012年7月更新）

「流行性耳下腺炎」は定点報告対象（5類感染症）であり、指定届出機関（全国約3,000カ所の小児科定点医療機関）は週毎に保健所に届け出なければならない。

学校保健安全法における取り扱い（2012年3月30日現在）

「流行性耳下腺炎」は第2種の感染症に定められており、耳下腺、顎下腺又は舌下線の腫脹が発現した後5日を経過し、かつ全身状態が良好になるまで出席停止とされている。ただし、病状により学校医その他の医師において感染の恐れがないと認めたときは、この限りでない。

　また、以下の場合も出席停止期間となる。
・患者のある家に居住する者又はかかっている疑いがある者については、予防処置の施行その他の事情により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。
・発生した地域から通学する者については、その発生状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間
・流行地を旅行した者については、その状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間