※このページは、厚生労働省ウェブサイト「インフルエンザQ&A」を転載しているものです。

Q.30: インフルエンザワクチンの接種によって引き起こされる症状(副反応)には、どのようなものがありますか?

 免疫をつけるためにワクチンを接種したとき、免疫がつく以外の反応がみられることがあります。これを副反応といいます。季節性インフルエンザで比較的多くみられる副反応には、接種した場所(局所)の赤み(発赤)、はれ(腫脹)、痛み(疼痛)等が挙げられます。接種を受けられた方の10〜20%に起こりますが、通常2〜3日でなくなります。

 全身性の反応としては、発熱、頭痛、寒気(悪寒)、だるさ(倦怠感)などが見られます。接種を受けられた方の5〜10%に起こり、こちらも通常2〜3日でなくなります。

 また、まれではありますが、ショック、アナフィラキシー様症状(発疹、じんましん、赤み(発赤)、掻痒感(かゆみ)、呼吸困難等)が見られることもあります。ショック、アナフィラキシー様症状は、ワクチンに対するアレルギー反応で接種後、比較的すぐに起こることが多いことから、接種後30分間は接種した医療機関内で安静にしてください。また、帰宅後に異常が認められた場合には、速やかに医師に連絡してください。

 そのほか、重い副反応(※)の報告がまれにあります。ただし、報告された副反応の原因がワクチン接種かどうかは、必ずしも明らかではありません。インフルエンザワクチンの接種後に見られた副反応については、順次評価を行い、公表していきます。

※重い副反応として、ギラン・バレー症候群、急性脳症、急性散在性脳脊髄炎、けいれん、肝機能障害、喘息発作、血小板減少性紫斑病等が報告されています。

Q.31: インフルエンザワクチンの接種後の死亡例はありますか?

 インフルエンザワクチンの接種後の副反応報告において、報告医師から接種との因果関係があるとして報告された死亡例は以下のとおりです。

種別期間症例
新型  平成21(2009)年10月〜平成22(2010)年9月 3例
平成22(2010)年10月〜平成23(2011)年3月 4例
季節性 平成23(2011)年10月〜平成24(2012)年5月21日 0例
平成24(2012)年10月〜平成25(2013)年5月14日 1例
平成25(2013)年10月〜平成26(2014)年7月 1例
平成26(2014)年10月〜平成27 (2015)年6月まで 3例
平成27(2015)年10月〜平成28(2016)年4月まで 1例

 これらの副反応報告について、副反応検討部会において専門家による評価を行ったところ、死亡とワクチン接種の直接の明確な因果関係がある症例は認められませんでしたが、死亡例のほとんどが、基礎疾患等がある御高齢の方でした。
 資料は、厚生労働省のホームページの下記アドレスに掲載しています。
○平成21年10月〜平成22年9月分報告事例
   平成22年度第2回新型インフルエンザ予防接種後副反応検討会(平成22年12月6日)
○平成22年10月〜平成23年3月分報告事例
   平成23年度第1回新型インフルエンザ予防接種後副反応検討会(平成23年7月13日)
○平成23年10月〜平成24年3月分報告事例
   平成24年度第1回インフルエンザ予防接種後副反応検討会(平成24年5月25日)
○平成24年10月〜平成25年3月分報告事例
   平成25年度第2回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会(平成25年6月14日)
○平成25年10月〜平成26年7月分報告事例
   第11回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会(平成26年10月29日)
○平成26年10月〜平成27年6月分報告事例
   第16回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会(平成27年11月27日)
○平成27年10月〜平成28年4月分報告事例
   第20回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会(平成28年7月8日)

 基礎疾患のある方は、いろいろな外的要因により、病気の状態が悪化する可能性もありますので、主治医及び専門性の高い医療機関の医師に対し、必要に応じて、接種の適否について意見を求め、接種の適否を慎重に判断してください。

Q.32: インフルエンザワクチンの接種によって、インフルエンザを発症することはありますか?

 インフルエンザワクチンは不活化ワクチンです。不活化ワクチンは、インフルエンザウイルスの活性を失わせ、免疫をつくるのに必要な成分を取り出して病原性を無くして作ったものです。

 したがって、ウイルスとしての働きはないので、ワクチン接種によってインフルエンザを発症することはありません。

Q.33: インフルエンザワクチンの接種によって、著しい健康被害が発生した場合は、どのような対応がなされるのですか?

 Q27の回答で示した対象者の方への接種で、予防接種法による定期接種となる場合、予防接種を受けたことによる健康被害であると厚生労働大臣が認定した場合に、予防接種法に基づく健康被害の救済措置の対象となります。

 救済制度の内容については、下記アドレスを御参照ください。
 予防接種健康被害救済制度

 また、予防接種法の定期接種によらない任意の接種については、ワクチンを適正に使用したにもかかわらず発生した副反応により、健康被害が生じた場合は、独立行政法人医薬品医療機器総合機構法(平成14年法律第192号)による医薬品副作用被害救済制度又は生物由来製品感染等被害救済制度の対象となります。

 救済制度の内容については、下記を参照するか、独立行政法人医薬品医療機器総合機構(TEL:0120-149-931)に御照会ください。

医薬品副作用被害救済制度

生物由来製品感染等被害救済制度

出典:厚生労働省 インフルエンザQ&A 平成28年度
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html