変異株であっても、これまでと同様の感染予防策が有効です 変異株であっても、これまでと同様の感染予防策が有効です
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 1都3県へ発出されていた緊急事態宣言が3月21日に解除されました。大阪府済生会中津病院の安井良則氏は医療に携わる立場から、「宣言が解除されることで再び感染者数が増える恐れがあり、宣言が延長されなかったことは残念でならない」と話します。

 宣言の解除に伴って人の動きが活発になると思いますが、各地で確認されているウイルスの変異株の拡大にも注意しなければなりません。

現在の感染状況ついて

 緊急事態宣言解除後から、東京・大阪などでは感染者数が増えつつあり、リバウンドの兆候が現れています。また、厚生労働省によると、感染力が強いとされる変異株が、大阪・兵庫・広島など西日本を中心に相次いで確認されています。流行の第4波の中心は、この変異株となりそうです。

今後の見通しについて

 確認されている変異株について分かっているのは、「10代以下の感染者が多い」ということです。学校・保育所・幼稚園などは、これまで以上に注意が必要になります。

 これまでは、40代から50代の男性が家庭内に持ち込むケースが多くみられましたが、今後はお子さんを経由して家庭内感染することも増えるかもしれません。新たな感染経路に対しても注意が必要です。

変異株への感染予防策について

 厚生労働省によると、イギリスの専門家会議の見解では、変異株は子どもが大人よりも感染しやすいということはなく、どの年齢であっても感染しやすい可能性があると報告されているということです。

 そのうえで、個人の基本的な感染予防策は、変異株であっても、3密(特にリスクの高い5つの場面)の回避、マスクの着用、手洗いなどが、これまでと同様に有効であるとしています。

国内で確認されている変異株について

 厚生労働省にて3月23日時点で確認されている変異株は以下のとおりです。

・国内事例549例、空港検疫100例の合計649例が確認されている。
・国内事例549例のうち、イギリスで報告された変異株501例、南アフリカで報告された変異株13例、ブラジルで報告された変異株35例が報告された。
※26都道府県で確認された。

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引用:厚生労働省「新型コロナウイルスに関するQ&A(一般の方向け) 」
   厚生労働省「都道府県別の変異株(ゲノム解析等)確認数」

監修:大阪府済生会中津病院感染管理室室長 国立感染症研究所感染症疫学センター客員研究員 安井良則氏